（最終更新日：2020.05.08）
※数値は2020.04.05時点

1.VOO（バンガード・S&P500）
＜228.02 USD＞
S&P500インデックスに連動させたETFティッカーとは米国銘柄の略称です。米国の代表的なインデックスであるS&P500を構成している全ての株への投資が行われています。
◇上位銘柄トップ３
１マイクロソフト
２アップル
３アマゾン・ドット・コム

・メリット
　少額からでも幅広い分散投資ができる
　市場平均と同等のパフォーマンスが期待出来る
　誰にでもさくっと簡単に出来る
・デメリット
　割高になっている株をより多く買う羽目になる
　永遠に市場平均に勝つ事ができない
　右肩下がりの弱気相場が続けば損をし続けることもありうる

2.QQQ（インベスコQQQトラスト・シリーズ1（Invesco QQQ Trust Series 1））
＜183.37 USD＞
ナスダックに上場している時価総額が最大規模の非金融企業100社を含むナスダック100指数に連動した投資成果を目指す。指数はコンピューターハードウエア ・ソフトウエア、通信、小売り・卸売り、貿易、バイオテクノロジーなどの主要業界の企業を反映。
◇上位銘柄トップ３
１マイクロソフト
２アップル
３アマゾン・ドット・コム

3.VDC/VGT（バンガード・コンシューマー・ステープルズETF （Vanguard Consumer Staples ETF））
＜152.65 USD＞
MSCI USインベスタブル・マーケット一般消費財インデックスに連動する投資成果を目指す。全資産を、指標指数の各構成銘柄に指標と同一比率で投資する。
◇上位銘柄トップ３
１プロクター・アンド・キャピタル（P&G）
２コカ・コーラ
３ペプシコ

4.VIG（バンガード米国増配株式ETF）
＜106.75 USD＞
ナスダック米国ディビデンド・アチーバーズ・セレクト指数に連動する投資成果を目的とする。米国の中型・大型株を保有。過去10年間連続増配の米国の普通株（REITを除く）への投資に注力する。時価総額ベースで保有銘柄のウエートを算定。
◇上位銘柄トップ３
１マイクロソフト
２ビザ
３プロクター・アンド・キャピタル（P&G）

5.SPXL（ディレクション・デイリーS&P500ブル3Xシェアーズ）
＜27.78 USD＞
S&P500種指数（「大型株指数」）の運用実績（手数料・費用控除前）の3倍（300％）の日次投資成果を目指す。
◇上位銘柄トップ３
１iシェアーズ（ブラックロックグループ提供）
２Dreyfus Government Cash Management
３ゴールドマンサックス（GS）

6.DIA（SPDRﾀﾞｳ･ｼﾞｮｰﾝｽﾞ工業株平均ETFDIA:US ）
＜237.14 USD＞
ダウ・ジョーンズ工業株30種平均指数に連動する投資成果を目指す。同指数を構成する米国の大型株30銘柄を保有する。ユニット型投資信託として登録され、原証券と同額の配当金を毎月支払う。価格ベースでウエートを算出。
◇上位銘柄トップ３
１Apple
２ユナイテッド・ヘルス・グループ
３ホームデポ

7.SPYD（SPDRポートフォリオS＆P 500高配当ETF）
＜22.98 USD＞ STATE STREETの商品
米国で設立された取引所上場ファンドは、S＆P 500高配当指数の価格と期末パフォーマンスに対応する投資結果を提供することを目指しています。 指数は、S＆P 500の中で最も高い利回りの80社を指標利回りに基づいて追跡します。
◇上位銘柄トップ３
１ギリアド・サイエンシズ
２デジタル・リアルティー・トラスト
３ゼネラル・ミルズ

・不動産：18.27%
・一般消費財：16.72%
・金融：13.65%
・エネルギー：12.86%

8.VYM（バンガード・ハイディビデンド・イールドETF（Vanguard High Dividend Yield ETF））
＜69.03 USD＞ バンガードの商品
平均以上の配当を出す普通株で構成されるFTSEハイディビデンド・イールド指数に連動する投資成果を目的とする。時価総額加重平均を用いて保有銘柄のウエートを算定。
◇上位銘柄トップ３
１JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー
２ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）
３プロクター・アンド・キャピタル（P&G）

9.VHT（バンガード・ヘルスケアETF（Vanguard Healthcare ETF））
＜191.02 USD＞ バンガードの商品
MSCI USインベスタブル・マーケット・ヘルスケア・インデックスに連動する投資成果を目指す。指数を構成し、指数のウェイトと同比率で保持する株式に資産のすべてを投資。
◇上位銘柄トップ３
１ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）
２ユナイテッドヘルスグループ（P&G）
３ファイザー （PFE）

10.HDV（iシェアーズ・コア高配当株ETF）
＜70.87 USD＞ BlackRockの商品
あらゆる時価総額水準の株式銘柄を含むモーニングスター配当フォーカス指数に連動した投資成果を目指す。主に消費財、生活必需品、エネルギー、石油・ガス、電気通信セクターの企業に投資する。
◇上位銘柄トップ３
１エクソンモービル
２AT&T
３ベライゾン・コミュニケーションズ

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1.TLT（iシェアーズ米国債20年超ETF）
＜168.50 USD＞ BlackRockの商品
残存期間が20年を超える米国債で構成される指数に連動する投資成果を目指す。

2.AGG（iシェアーズ・コア米国総合債券市場ETF（iShares Core U.S. Aggregate Bond ETF））
＜114.98 USD＞
ブルームバーグ・バークレイズ米国総合債券インデックスの運用実績に連動する投資成果を目指す。米国の投資適格債券市場全体における銘柄に投資する。国債、政府関連債、社債、MBS、ＡＢＳ、およびCMBSも含む。
◇上位銘柄トップ
１BlackRock Cash Funds

3.GLD（SPDRゴールド・シェア）
＜152.65 USD＞
金の国際価格（ロンドン午後金決値決め）を連動対象とします。費用控除後の金地下金価格の動向を反映させることを目標としています。

4.VTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（Vanguard Total Stock Market ETF））
＜123.38 USD＞
CRSP米国総合指数のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。あらゆる時価総額規模の米国株式を保有。米国株式市場全体を投資対象とする。3,500以上の銘柄を保有し、時価総額ベースでウエートを算定。
◇上位銘柄トップ３
１マイクロソフト
２アップル
３アマゾン・ドット・コム

・高配当ETF（3.5%-4.5%）
VYM：バンガード社420銘柄
高配当ETFの定番商品、最も歴史ある。
高配当ETFの優等生
利回りが市場平均を上回る大型株
金融、消費財、ヘルスケア、情報技術
長期リターンに最適
将来的な成長性
3.11%

HDV：ブラックロック75銘柄
アクティブ運用の色彩強い
高配当ETFの問題児
財務健全性が高い
エネルギー、通信
ディフェンシブ銘柄
3.41%

SPYD：ステート・ストリート80銘柄
分配金利回りが高い
高配当ETFの新星
配当利回り上位80社*1.25%購入
不動産、公益（不人気な配当金の高い銘柄）
とにかく高い配当金
4.58%

（最終更新日：2020.04.30）

・個別銘柄に投資する場合は営業キャッシュフローが毎年黒字で着実に増える事が理想。
・営業キャッシュフロー・マージンとは、営業キャッシュフローを売上高で割って求めるのですが、この数値が継続的に15%以上あると、競争優位性が高い。
・セクター分散をした上で、キャッシュフロー・マージンが比較的高い銘柄を中心にポートフォリオを構成するべき。

以下の比率を考慮して、個別投資するのがオススメ。
景気循環別
「回復」：ハイテク株、金融株
「好況」：資本財株、一般消費財・サービス株、素材株
「後退」：エネルギー株
「不況」：生活必需品株、ヘルスケア株、通信株、公益株

◆コロナ終息後のオススメ（4/30）
→コロナ収束で外出制限が緩和で業績回復
MCD＜マクドナルド＞
・ファーストフードチェーンの最大手（世界１２０カ国以上に展開）
・収益：直営店＋フランチャイズ店
・営業利益率：40%超え
・42年連続増配中
・分配金利回り：2.72%

SBUX＜スターバックス＞
・世界規模で展開するコーヒーチェーン（約３万店舗）
・分配金利回り：2.17%
・1月〜3月は業績不振、利益47%減
・コロナ収束で売上回復

COST＜コストコ＞
・会員制・倉庫型店舗販売の大手企業
・2019年売上高15兆円超え
・年会費：米国６０ドル
・日用品、食料品そこまで落ちてない

・JNJ＜ジョンソンエンドジョンソン＞（ヘルスケアセクター）
医薬品：50%、医療機器：30%、日用品：20%
分配金利回り：2.70%
1~3月業績好調
売上高：3.3%増・純利益：54.6%増

・P&G（生活必需品）
売上高：7.3兆円
分配金利回り：2.64%
1~3月業績好調
売上高：5%増・純利益：6%増

・Netflix（情報技術）
世界の売上半分がアメリカ。
売上高：2兆円
会員数：1.8億人超え
1~3月業績好調
売上高：27.6%増・純利益：210%増

＜数値は2019年10月時点＞
◆30年以上の連続増配（55社のうち一部抜粋）
63年：P＆G（PG）　　　　　　　　　　〜世界最大の一般消費財メーカー〜
61年：スリーエム（MMM）　　　　　　〜世界的化学・電気素材メーカー〜
56年：コカ・コーラ（KO）　　　　　　〜世界的な清涼飲料メーカー〜
56年：ｼﾞｮﾝｿﾝ･ｴﾝﾄﾞ･ｼﾞｮﾝｿﾝ（JNJ）　　　〜世界最大の総合ヘルスケア企業〜
49年：アルトリア・グループ（MO）　　〜米たばこ業界No. 1〜
46年：ウォルマート（WMT）　　　　　〜世界最大の小売チェーン〜
43年：ウォルグリーン・ブーツ（WBA）〜米国のドラッグストアチェーン〜
43年：マクドナルド（MCD）　　　　　〜世界最大手のフードチェーン〜
36年：エクソン・モービル（XOM）　　〜世界最大級の資源メジャー〜
35年：AT＆T（T）　　　　　　　　　　〜世界最大の通信持ち株会社〜
31年：シェブロン（CVX）　　　　　　〜米国系石油メジャー〜

◆30年以上の連続増配企業の中で配当利回り5%以上
8.07％ アルトリア・グループ（MO）　　〜米たばこ業界No. 1〜
6.20％ ダウ（DOW）　　　　　　　　　〜世界最大クラスの素材・ガラスメーカー〜
5.93％ クラフト・ハインツ（KHC）　　〜総合加工食品メーカー大手〜
5.76％ アッヴィ(ABBV)　　　　　　　　〜注目のバイオ医薬品メーカー〜
5.44％ AT＆T（T）　　　　　　　　　　〜世界最大の通信持ち株会社〜
5.30％ タペストリー（TPR）　　　　　〜coach〜
5.05％ エクソン・モービル（XOM）　　〜世界最大級の資源メジャー〜

◆ティッカー 銘柄名 配当利回り（マネックス証券HPより2020.02）
1位 OXY Oペトロリアム 9.59%
2位 SLB シュルンベルジェ 9.23%
3位 F フォード 8.62%
4位 MO アルトリア 8.12%
5位 XOM エクソン 6.67%
6位 KHC クラフトハインツ 6.46%
7位 T AT&T 5.82%
8位 DD デュポン 5.73%
9位 PM Pモリス 5.64%
10位 UPS ユナイパーセ 5.30%
※https://mst.monex.co.jp/mst/servlet/ITS/ucu/UsMarketInfoGST

◆NYダウ工業株30種の構成銘柄
・アップル（AAPL）　コンピューター
・アメリカン・エキスプレス（AXP）　金融
・ボーイング（BA）　航空機
・キャタピラー（CAT）　重機
・シスコシステムズ（CSCO）　情報通信
・シェブロン（CVX）　石油
・ダウ（DOW）　素材化学
・ウォルト・ディズニー（DIS）　娯楽・メディア
・ゴールドマン・サックス（GS）　金融
・ホーム・デポ（HD）　小売業
・アイビーエム（IBM）　ＩＴ
・インテル（INTC）　半導体
・ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）　ヘルスケア
・JPモルガン・チェース（JPM）　金融
・コカ・コーラ（KO）　飲料マクドナルド（MCD）　外食
・スリーエム（MMM）　化学
・メルク（MRK）　医薬品
・マイクロソフト（MSFT）　ソフトウェア
・ナイキ（NKE）　その他製品
・ファイザー（PFE）　医薬品
・P＆G（PG）　日用消費財
・レイセオン・テクノロジーズ（RTX）　航空・宇宙
・トラベラーズ（TRV）　保険
・ユナイテッドヘルス（UNH）　保険
・VISA（V）　その他金融
・ベライゾン・コミュニケーションズ（VZ）　通信
・ウォルグリーン（WBA）　ドラッグチェーン
・ウォルマート・ストアーズ（WMT）　小売業
・エクソン・モービル（XOM）　石油

◆話題の新興銘柄（ちょいと古い）
・ズーム・ビデオ（ZM）　ソフトウェア開発企業
・アドバンスド・マイクロ・デバイシズ（AMD）　半導体
・テスラ（TSLA）　電気自動車・太陽光
・サーモフィッシャー（TMO）　分析器・試薬の提供
・ｲﾝﾃｭｰｲﾃｨﾌﾞ･ｻｰｼﾞｶﾙ（ISRG）　手術支援ロボット
・ネットフリックス（NFLX）　ネット配信サービス
・アルタリクス(AYX)　企業向け予測分析ソフト
・スプランク（SPLK）　マシンデーター分析ソフト
・ツイッター（TWTR）　ウェブの情報サービス
・ぺイパル（PYPL）　インターネット決済サービス
・エヌビディア（NVDA）　半導体・ゲーム・自動運転
・セールスフォース・ドットコム（CRM）　クラウド
・アカマイ・テクノロジース(AKAM)　システム開発

◆S&P500の時価総額トップ１０
順位 銘柄名（ティッカー） 株価（ドル） 最低購入金額（円） 時価総額（ドル）
1 マイクロソフト（MSFT） 　　　　　　170.691 18,776 1,424,080百万
2 アップル（AAPL） 　　　　　　　　　293.945 32,334 1,395,778百万
3 アマゾン・ドットコム（AMZN) 　　　　2,050.51 225,556 1,073,115百万
4 アルファベット（GOOGL) 　　　　　　1,407.28 154,800 1,044,368百万
5 アルファベット（GOOG) 　　　　　　　1,409.14 155,005 1,044,368百万
6 フェイスブック（FB） 　　　　　　　　203.167 22,348 620,828百万
7 アリババ・グループ（BABA) 　　　　　255.003 28,050 591,209百万
8 バークシャー・ハサウェイ（BRK.B） 　229.73 25,270 554,173百万
9 ビザ（V） 　　　　　　　　　　　　　　171.1 18,821 467,997百万
10 JPモルガン・チェース（JPM) 　　　　139.874 15,386 418,314百万

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
◆下落中の米国市場でも好調な銘柄は？
2020/3：高値-37%
2008リーマンショック：高値-45%

米国市場既に弱気相場入り（コロナショックによって）
・人とモノの動きが制限
・サウジが仕掛けた原油安
・政策金利の大幅引き下げ（1.5%→0金利）

影響を受ける業種
・旅行関係（BA、デルタ）
・製造業（Apple、MS含む、自動車も。アメリカ国内生産ライン止まっている）
・外食産業（マクドナルド、コカコーラ）
・百貨店・テーマパーク（ミーシーズ・ディズニー）
・金融業　大幅に金利が下がっている

◆企業ごとの評価
◇HSBC（The Hongkong and Shanghai Banking Corporation Limited）＜ADR＞
HSBCは、150年以上の歴史を有する、イギリスのロンドンに本社を置く都市銀行です。
【懸念点】
・米国・英国の政策金利引き下げ。
・リーマンショックの時に減配。
・コロナショックは金融発の危機ではない

【分析】
配当利回り8.25%（3/11現在）、アジアに強みのイギリスメガバンク。
リーマン・ショック翌年の2009年に大きく減配しており、その水準をまだ回復できていません。銀行株は、HSBCに限らず、バンク・オブ・アメリカやシティグループなどいまだにリーマン・ショック前の配当金水準を回復できていないものが多くあります。

ここ3年、配当金は据え置きとなっていますが、2009年以降、減配はありません。2016年は配当性向700%超えとなっていますが、配当金水準は維持されています。

しかし、2020年はコロナウイルスの感染拡大による、イギリスの中央銀行からの要請を受け、配当金支払いを停止。年内は配当金を支払わないことも決まりました。
※ご参考

◇アマゾン・ドットコム（AMZN) 　
配当利回り：無配当
2020/1〜2020/3
S&P500：-18.59% / アマゾン：2.83%

特徴
・Eコマース事業の巨人
・年間の売り上げが３０兆円
・座・グロース銘柄（10年で10倍）
・20年で株価400倍
→アマゾンの最大の稼ぎ頭がAWS（クラウド）。営業利益は全体の半分以上。
Eコマースは意外とコストかかる、売上高は全体15%程度。

コロナショック最強理由
・食料品・日用品など巣篭もり需要が世界的に増大
・アマゾンプライムなど動画サービス好調
・学校閉鎖や在宅勤務でAWS需要も増大
→アメリカ街室勤務地域、利用が７倍

（最終更新日：2020.04.25）
※注意：一度、特定のNISA口座を開くと1年間は金融機関の口座変更出来ないです。

・NISA「少額投資非課税制度」
毎年120万円までの少額投資に対し、そこから得られる利益は非課税となる制度である。具体的には、公募株式投資信託や上場株式（以下、株式等）に投資をした場合に得られる配当・分配金や譲渡益には、その取得から最長5年間は所得税・住民税［所得税：15％、住民税：5％、復興特別所得税：所得税額の2.1％（合計20.315％）］が課されない。

メリット
①非課税

デメリット
①投資限度額は年間120万円
②NISAは損益通算ができない
③5年後に非課税期間が終了

◆購入方法
・一括投資
自分の決めた日に購入
・積立投資
毎月固定のタイミングで購入

◆メリット
・一括投資
複利の力をより活かすことが可能
上昇局面に強い
短期で利益を出すことも可能
高いリターンを得られる可能性がある
・積立投資
少額から投資可能
ドルコスト平均法の成果が得られる
投資の時期や購入のタイミングを選ばない
感情に流されずに投資可能

◆デメリット
・一括投資
投資中に心理的ストレスが大きい
突然の下落が発生した場合大きな含み損を抱える可能性がある
・積立投資
投資資金がある場合は機会損失が発生する
短期保有では積立投資のメリットが十分に得られない可能性がある
基準価額が上昇し続けている場合、一括購入よりもリターンが少なくなる。

※画像

日本証券業協会

https://zuuonline.com/archives/183960